NFTの世界で度々耳にする「ロイヤリティが支払われない」という問題。クリエイターやコレクターにとって重要な収益源であるはずのロイヤリティが、なぜ期待通りに機能しないことがあるのでしょうか？この記事では、NFTロイヤリティを取り巻く技術的・運用上の複雑な課題に深く切り込み、その「闇」とも呼ばれる現状の深層を探ります。なぜ支払われないケースが発生するのか、その背景にあるスマートコントラクトやマーケットプレイスの問題点を解き明かし、さらに、この課題を解決するための最新の取り組みや、NFTロイヤリティの未来がどうなっていくのかについても、具体的な情報とともに解説します。 近年のNFT市場では、特定のマーケットプレイスが登場したことでロイヤリティの扱いに大きな変化が生じ、クリエイターの収益モデルが揺らいでいます。かつては当然視されていたロイヤリティ支払いが、いまや技術的な選択や市場競争の結果として「任意」となるケースが増えているのです。この記事を読むことで、NFTロイヤリティの現状を正しく理解し、最新の市場や技術の動向を踏まえ、今後のNFTエコシステムの変化を見通すための視点を得られるでしょう。
NFTロイヤリティとは？その仕組みと「支払われない」問題の表面化
まずはNFTロイヤリティの基本的な定義と、それが本来どのように機能する想定であったのかを解説します。そして、なぜこの仕組みが理想通りに運用されず、「支払われない」という問題が顕在化しているのか、その背景にある技術的・市場的な要因に触れます。
NFTロイヤリティの基本概念とクリエイターにとっての重要性
NFTロイヤリティとは、NFTが二次流通（最初の購入者から別の購入者へ再販売されること）するたびに、その販売価格の一部が元のクリエイターや指定されたウォレットに自動的に支払われる仕組みです。ブロックチェーン上のスマートコントラクトによってこのルールが設定されていると広く認識されていましたが、実際にはその実装には技術的な課題が多く存在します。 クリエイターにとって、ロイヤリティは初期販売に加え、作品が長期にわたって取引されることによる継続的な収益源として非常に重要です。これは、物理的なアート作品が転売されても元の作者には通常収益が入らないのに対し、デジタルアートであるNFTならではの大きなメリットとして期待されていました。音楽、イラスト、ゲーム内アイテムなど、様々な分野のクリエイターがNFT市場に参入する動機の一つとなっていました。
「支払われない」問題はなぜ起こるのか？現状と市場の動向
近年、「NFTのロイヤリティが支払われない」という声が多く聞かれるようになりました。この問題が表面化した主な原因は、技術的な側面と市場競争の側面が複雑に絡み合っていることにあります。 技術的には、多くのNFTが利用しているERC-721やERC-1155といった主要なトークン標準には、ロイヤリティ支払いをプロトコルレベルで「強制」する機能は標準では組み込まれていません。ロイヤリティの支払いは、NFTが取引されるマーケットプレイス側のスマートコントラクトやシステムに依存している場合が多いのです。 市場の側面では、近年、特定のNFTマーケットプレイス（例: Blur）が登場し、ロイヤリティを「任意」とする方針を採用しました。これにより、取引手数料を抑えたいトレーダーがロイヤリティを支払わないマーケットプレイスを選択する動きが加速し、主要なマーケットプレイス（例: OpenSea）も市場競争に対応するため、一時的にロイヤリティをオプション化するなどの対応を余儀なくされました。このような市場の変動が、設定されたロイヤリティが正しくクリエイターに届かないケースを増大させています。
技術的深層：なぜNFTロイヤリティの強制執行は難しいのか？
NFTロイヤリティが支払われない根本原因は、ブロックチェーン技術とその実装方法、そして異なるプラットフォーム間の連携における技術的な制約にあります。このセクションでは、その技術的な側面に焦点を当てて解説します。
スマートコントラクトによるロイヤリティ実装の限界
前述の通り、ERC-721やERC-1155といった最も普及しているNFTの標準規格には、ロイヤリティ支払いを技術的に強制する機能がありません。ロイヤリティ情報を記録する機能は存在しますが（例: ERC-2981はロイヤリティ情報を標準化）、その支払いを実行するのは取引を行うマーケットプレイスのスマートコントラクトや、オフチェーンのシステムです。 具体的には、あるNFTが二次流通される際、購入者がマーケットプレイスを通じて支払いを行うと、マーケットプレイスのスマートコントラクトがその支払いを受け取り、設定された手数料を差し引いた後、販売者とクリエイター（ロイヤリティ分）に分配するという流れが一般的でした。しかし、この仕組みはマーケットプレイスがその機能を「実装し、かつ実行する」ことに依存しています。マーケットプレイスがロイヤリティ支払いのコードを実装しなかったり、特定の取引方法（例: オークション形式でのロイヤリティ回避）に対して支払いを実行しなかったりすれば、ロイヤリティは支払われません。 つまり、NFT自体のスマートコントラクトに「このNFTが移動したら、必ず誰々に何%支払え」という強力な強制力がないことが、最大の技術的限界と言えます。
異なるマーケットプレイスやP2P取引における課題
NFT市場は単一のプラットフォームではなく、多数のマーケットプレイスが存在し、それぞれが独自の技術スタックやロイヤリティ処理システムを持っています。あるマーケットプレイスで作成・発行されたNFTが、別のマーケットプレイスで取引されることはよくあります。この際、発行元のマーケットプレイスで設定されたロイヤリティ情報が、取引を行うマーケットプレイスで正しく認識され、尊重されるとは限りません。特に、異なるブロックチェーンやレイヤー2ソリューションをまたぐ場合、互換性の問題からロイヤリティ情報が失われたり、無視されたりする可能性が高まります。 さらに大きな課題は、スマートコントラクトを介さないP2P（個人間）での直接取引です。ウォレット間でNFTを直接転送する場合、間にマーケットプレイスのシステムが入らないため、ロイヤリティを自動的に計算・徴収・分配する仕組みが一切働きません。この場合、ロイヤリティの支払いは完全に当事者間の「合意」と「善意」に依存することになり、技術的な強制力はゼロです。 このように、NFTロイヤリティの支払いは、ブロックチェーン技術の設計上の制約、市場の分断、そして取引方法の多様性によって、技術的に強制することが極めて難しい状況にあります。
解決に向けた最新の取り組みと技術的進化
「支払われない」問題を解決し、NFTロイヤリティをより確実なものにしようとする動きが活発化しています。このセクションでは、現在進行中の様々な取り組みや、将来的な技術的可能性について掘り下げます。
新しい標準規格とプロトコルの提案
NFTロイヤリティの技術的な強制力を高めるための新しい標準規格やプロトコルが提案され、開発が進められています。
**ERC-2981:** これは、NFTコントラクト自体に「このNFTのロイヤリティはいくらで、誰に支払うか」という情報を標準的な形式で記録するための規格です。多くのマーケットプレイスがこの標準をサポートするようになり、ロイヤリティ情報の発見が容易になりました。しかし、前述の通り、この標準はあくまで「情報」を記録するものであり、マーケットプレイスが実際にその通りに支払いを実行するかどうかの技術的な強制力はありません。マーケットプレイスがERC-2981情報を無視したり、独自のロイヤリティ設定を優先したりすることも可能です。
**ERC-721C:** Limit Break社などが提唱している比較的新しい概念です。これは、NFTコントラクト自体にロイヤリティ支払いを強制する機能を組み込むことを目指しています。例えば、ERC-721C規格で発行されたNFTは、特定の条件（例：ロイヤリティ支払いを実行しないマーケットプレイスやコントラクト）以外では転送や売却ができないように技術的に制限をかけるといったアプローチが考えられています。これにより、NFTのコードレベルでロイヤリティ支払いを強く推奨、あるいは事実上強制することが可能になります。まだ普及段階にはありませんが、ロイヤリティ強制の可能性を高める技術として注目されています。
**レイヤー2ソリューション/特定のチェーン:** Ethereumのレイヤー2ソリューションや、Polygon、Solana、ImmutableXといった他のブロックチェーンの中には、プロトコルやネイティブなマーケットプレイスの設計によってロイヤリティ支払いを強制、あるいは強く推奨する仕組みを持つものがあります。例えば、ImmutableXはプロトコルレベルでロイヤリティ徴収機能を組み込んでおり、そのプラットフォーム上での取引ではロイヤリティが必ず支払われることを謳っています。このような環境では、技術的な強制力が比較的高くなります。
主要マーケットプレイスの対応方針と変化
ロイヤリティ問題が顕在化した大きな要因の一つがマーケットプレイス間の競争であったため、主要なプラットフォームは対応の見直しを進めています。
**OpenSea:** かつてNFT市場の最大手としてロイヤリティ支払いを強く推奨・実行していましたが、Blurの台頭により、一時的に「Optional Royalty（ロイヤリティ任意）」の方針を導入しました。しかし、クリエイターからの強い反発を受け、現在は特定の技術的なツール（Operator Filter Registryなど、NFTコントラクト側で登録したマーケットプレイス以外からの取引を制限できるツール）を利用したNFTに対してはロイヤリティを強制する方針に戻しています。ただし、このツールを利用しない既存の多くのNFTについては、引き続きロイヤリティ支払いが任意となるなど、複雑な状況が続いています。
**Blur:** 主にプロトレーダーをターゲットとし、ロイヤリティを任意とすることで低い手数料を実現し、急速にシェアを拡大しました。彼らの方針は、クリエイターへのロイヤリティ支払いは買い手または売り手の任意に委ねるというものであり、市場全体におけるロイヤリティ支払い率の低下を招いた主要因の一つとなりました。その後の対応としては、ロイヤリティを支払うユーザーに対してインセンティブ（トークンエアドロップなど）を与えることで、任意ながらも支払いを促すような仕組みを導入しています。
**その他のマーケットプレイス:** Magic Edenなど、他の主要マーケットプレイスも市場環境の変化に対応しています。中には、クリエイターがロイヤリティ設定をより細かくコントロールできる機能を提供したり、特定のコレクションに対してはロイヤリティ支払いを強制するオプションを用意したりと、様々なアプローチが試みられています。 これらのマーケットプレイスの対応は流動的であり、今後も市場競争や技術的な進展によって変化していく可能性があります。
オフチェーンデータとオンチェーンデータの連携強化
ロイヤリティ情報や取引履歴の追跡、そして支払いの実行を円滑にするために、オンチェーン（ブロックチェーン上）データとオフチェーン（外部システム、データベースなど）データの連携強化も進められています。 例えば、NFTの取引履歴はオンチェーンに記録されますが、ロイヤリティ設定やマーケットプレイス独自のルール、ユーザー間の合意内容などはオフチェーンで管理されている場合があります。これらの情報を効率的に連携させることで、異なるプラットフォーム間でもロイヤリティ情報の共有や支払いの追跡が可能になることが期待されます。The Graphのようなブロックチェーンデータにインデックスを付けてクエリを容易にするプロトコルや、IPFSのような分散型ファイルシステムも、関連データの管理・共有において役割を果たす可能性があります。 しかし、オフチェーンデータは中央集権的な管理になりがちで、改ざんのリスクや単一障害点の問題も内在するため、どのように分散性と信頼性を保ちつつ連携させるかが課題となります。
NFTロイヤリティの未来：市場はどう変化し、誰が影響を受けるか
NFTロイヤリティの課題とその解決に向けた動きは、NFT市場全体の構造やクリエイター、コレクター、プラットフォームの関係性に大きな影響を与えます。未来の展望と、今後の注目点についてまとめます。
クリエイターの収益モデルとエコシステムの持続可能性
ロイヤリティ問題は、多くのクリエイターがNFTに期待していた「継続的な収益源」というモデルを根底から揺るがしました。技術的な解決策（ERC-721Cのような規格の普及）や市場の変化（ロイヤリティ強制力のあるプラットフォームへの集中）が進めば、クリエイターは再び安定した二次流通からの収益を期待できるようになるかもしれません。 しかし、もしロイヤリティが技術的に強制されず、マーケットプレイスやユーザーの任意に委ねられる状況が続くのであれば、クリエイターはロイヤリティに依存しない新たな収益モデルを模索する必要があります。これには、初期販売価格を高く設定する、自身のコミュニティ向けに限定コンテンツやユーティリティを提供する、ファンクラブのようなサブスクリプションモデルを導入するといった方法が考えられます。 NFTエコシステムの持続可能性という観点からも、クリエイターが適切な対価を得られる仕組みは不可欠です。ロイヤリティ問題の行方は、今後のNFT市場がどのような才能を引きつけ、どのようなコンテンツが生み出されていくかを左右する重要な要素となります。
コレクターと投資家にとっての考慮事項
コレクターや投資家にとって、ロイヤリティの支払われやすさは、NFTの購入や売却を行う際の重要な考慮事項となります。
**取引プラットフォームの選択:** ロイヤリティに対する方針はマーケットプレイスによって大きく異なります。ロイヤリティを支払うことを重視するコレクターは、支払いシステムが確立されたプラットフォームや、クリエイターをサポートする方針のプラットフォームを選ぶでしょう。一方、取引手数料を抑えたいトレーダーは、ロイヤリティが任意または低いプラットフォームを選択する傾向があります。
**NFTの規格と発行元:** ERC-721Cのような新しい規格で発行されたNFTや、ImmutableXのようなロイヤリティ強制力のあるチェーン上で発行されたNFTは、そうでないものと比較してロイヤリティが支払われる可能性が高まります。購入を検討する際には、NFTがどのような規格で、どのプラットフォームで、どのようなロイヤリティ設定がされているかを確認することが重要になります。
**NFTの価値判断:** ロイヤリティが期待通りに機能しない場合、NFTの二次流通による収益予測が難しくなります。これは、特に投資目的でNFTを購入する層にとって、NFTの価値評価に影響を与える可能性があります。ロイヤリティ収入を期待するよりも、そのNFTが持つユーティリティやコミュニティへのアクセス、または単なるコレクション価値といった他の要素をより重視する必要が出てくるかもしれません。
業界全体の標準化と規制の動き
NFT市場の急速な拡大に伴い、ロイヤリティを含む取引ルールに関する業界標準の確立が求められています。ERC-2981やERC-721Cのような技術標準の提案は、この標準化の動きの一部と言えます。今後、特定の標準が業界内で広く採用されることで、異なるプラットフォーム間での互換性が向上し、ロイヤリティ支払いの予測可能性が高まる可能性があります。 また、NFTや暗号資産全般に対する法的な規制の議論も世界各国で進んでいます。現時点では、NFTロイヤリティの「強制力」や「支払い保証」に直接焦点を当てた具体的な法規制は少ないですが、NFTの取引における消費者保護、クリエイターの権利、税務処理などに関連する形で、将来的には何らかの法的なガイドラインやルールが示される可能性は十分にあります。例えば、特定の形式のNFT取引が証券とみなされるかどうかの議論は、ロイヤリティの扱いにも影響を与えるかもしれません。これらの規制の動きは、NFT市場の自由度や非中央集権性という特性と、市場の健全性・安定性とのバランスを取りながら進んでいくと考えられます。
まとめ：NFTロイヤリティ問題の深層理解と未来への備え
NFTロイヤリティが「支払われない」という問題は、単なる不具合ではなく、ブロックチェーン技術の設計上の制約、スマートコントラクトの実装方法、そして多様なマーケットプレイスが混在する市場構造に起因する複雑な技術的・運用上の課題であることがお分かりいただけたでしょう。特に、ERC-721/1155標準にロイヤリティ強制機能がないこと、マーケットプレイス依存、P2P取引の回避可能性、そして市場競争によるマーケットプレイス方針の変化が、この問題の根源にあります。 しかし、業界はこれらの課題を認識し、新しい技術標準（ERC-721Cなど）の開発、プロトコルレベルでのロイヤリティ強制を目指すチェーン（ImmutableXなど）の採用、そして主要マーケットプレイスでの対応の見直しを通じて解決を目指しています。これらの取り組みはまだ発展途上であり、どの技術や方針が主流となるかは今後の市場の動向にかかっています。 NFTに関わるクリエイター、コレクター、投資家は、ロイヤリティの現状と課題解決に向けた動向を正しく理解することが不可欠です。今後、NFTロイヤリティがどのように変化していくのか、新しい技術や標準規格が普及するのか、市場の方針はどう変わるのかを注視し、自身のNFT活動に役立てていきましょう。最新の動向をフォローし、利用するプラットフォームやプロジェクトがロイヤリティに対してどのようなスタンスを取っているか、どのような技術標準を採用しているかを確認することが、賢明な選択をするための第一歩となります。また、ロイヤリティ収入に過度に依存せず、他の収益モデルやNFTの価値要素にも目を向ける柔軟性も重要になってくるでしょう。市場は常に変化しており、その変化に適切に対応していくことが、NFTエコシステムに関わるすべての参加者に求められています。
